【メンタルヘルス】事例紹介！メンタルヘルスの取り組みで効果を出した3つ事例をご紹介！

この記事はこんな方におススメです！！！

・健康経営でメンタルヘルスに取り組みたい企業様

・従業員のメンタルヘルスの状態が芳しくない企業様

・その他諸々の方

メンタルヘルスの取り組みを行う上で気をつけたいのが、メンタル不調の内容は一律ではなく、業種によってある程度共通するメンタル不調があることです。

これからメンタルヘルスケアに取り組む場合には、同業の企業がすでに取り組んで成果をあげている事例を参考にするとよいでしょう。

今回は、業種別に効果をあげているメンタルヘルスケアの取り組みを三つご紹介します。

他業種であっても、取り入れたいと思う取り組みがあれば、自社に合うように調整して導入してはいかがでしょうか？

取り組み①睡眠時間確保のために仮眠室を用意

ドライバーは、いずれの業種でも体力と精神力が必須のハードな仕事です。

運転だけでなく接客による気遣いが求められ、そして運転中は緊張感との戦い。

運転による危険が隣り合わせのドライバーには、心身ともに休むための、休息時間の確保が必要です。

特に睡眠不足は、長距離運転になればなるほど事故の原因になるため、最も気をつけたいことです。

あるタクシー会社では、ハイヤーなどの不規則で長距離運転を行うドライバーのために、安全対策の理解を求め、仮眠をとることができる控室を雇い主（企業側）に用意してもらうことを決めました。

顧客と契約するときにあらかじめ取り決めがされていれば、ドライバーも気を遣わず休むことができます。

睡眠不足とメンタル不調の関係を解消するための、効果的な取り組みです。

また、デスクワークであっても労働時間の途中に仮眠をとる時間を設ける企業も増えてきています。

睡眠は、メンタルヘルスだけでなく業務効率向上にも欠かせない要素なのです。

時代が変わると、ハラスメントの捉え方も変わります。

パワハラやセクハラを受けていると感じている労働者は、全体の1～2割程度いることが、厚生労働省の調査により判明しています。

ハラスメントを行っている側が、その言動をハラスメントだと理解していない可能性もあるため、ハラスメントの理解を深める対策は、定期的に行うべきでしょう。

外部の講師を招いて研修を行うことが効果的です。

内部では認識しにくかったものが、外部の講師を招くことで問題に気づけるきっかけになります。

また、従業員に対して相談窓口を設けたり、定期的にアンケートを実施するのも、ハラスメントの実態を把握し、解決に導く方法です。

参照：厚生労働省｜令和5年度厚生労働省委託事業職場のハラスメントに関する実態調査報告書

自分のことは自分自身が一番よくわかっていると思い込みがちです。

しかし、メンタル不調は自分ではなかなか気づきにくいもの。

メンタル不調を自覚したときには、症状がかなり進行している場合もあります。

自分自身のメンタルの状態を把握するには、ストレスチェックを利用するとよいでしょう。

そこで大切なのは、ストレスチェックを実施したあとです。

不調の兆しが出ていても本人に自覚がなければ、それは実施していないのと同じ。

ストレスチェックの見方や効果的なフィードバックの方法の研修を実施することで、メンタル不調の早期改善につなげることができます。

ストレスチェックの実施は、50名以上の事業所や健康経営優良法人の申請には欠かせないものです。

うまく利用して、従業員の休職や離職を防ぎましょう。

今回紹介した取り組み事例は、厚生労働省HPの事業場におけるメンタルヘルス対策の取組事例集に詳しく記載されています。

ぜひ参考にして、自社に合ったメンタルヘルス対策に取り組みましょう。